本当に２０２５年に日本の住宅の断熱は激変するのか？…３

前回、断熱工事は、ただ性能が良い断熱材を使用するだけではだめで、高断熱住宅を造る事にに対しての意識の変革と本当に高断熱住宅を造ろうとする意欲が必要であるという事をお伝えしました。

それは、家を造る側である住宅メーカーや多くの工務店が断熱の事を深く突き詰めなければなりません。誠に残念な事ですが、断熱を深く追求している住宅メーカーや工務店はとても数が少ないという事を家を建ててもらう側であるお施主様も知っておかなければなりません。断熱工事は『おまけ』程度にしか考えていない会社がとても多いのです。

もっとさかのぼっていいますと、断熱の基準を決めている国土交通省の人たちは、当然住宅や住宅断熱の専門家ではありません。そこで著名な建築家や学者などの意見を交えて断熱の基準を決めていることだと思います。

私が言いたいのは、著名な建築家や学者は現場で働く職人ではありません。従って現場の断熱施工状況はほとんど判っていないと思います。現場で働く私にとってお役人さんたちが考える高断熱住宅にあちこちの抜けがある事をお伝えしたいのです。

断熱等級の基準は、外皮平均熱貫流率と冷房期の平均日射取得率がありますが、隙間相当面積の基準がありません。それはなぜか…、外皮平均熱貫流率はお金をかけて性能が良い断熱材を重ねて使用するだけで数値が確保できます。平均日射取得率は、開口部から入る夏の日射を防ぎさえすれば数値が確保できます。

隙間相当面積であるC値を0，1～0，5位のレベルにするには、予算も多少かかりますが気密を取るという『知識』と『技術』と『根気』が必要になります。国土交通省の方たちも知らないわけではないと思いますが、知っていても住宅を造る側にそこまで強要しても無理という事が判ったうえで、『外皮平均…』という言い回しになっている事かもしれません。

長くなりましたので続きは次に書きます。